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Pingdom
(ピンダム)
URL:https://www.pingdom.com/
<解析の視点>
同じ業界や競合サイトなどの応答時間の差異で評価します。応答時間は、基本的に短ければ短いほど利用者の使い勝手がよく、ストレスも低くエンゲージメントが高まると考えられます。 <ツールの使い方>
ツールに対象ウェブサイトのURLを入力すると、基本的な情報収集を行います。特に確認したい情報は、「Load time」「ファイルサイズ」「構成ファイル数」です。 -
ビリーフ・ドリブン
(Belief Driven)
ビジネス環境の変化は、消費者の購買意思にも及んでいます。現代の消費者は、企業に対して単純によい製品やストレスのない体験を提供するだけではなく、社会をより良い方向に進化させることを期待するようになってきました。つまり、消費者は自身の信念(ビリーフ)を元に購買判断するようになっています。このため、企業は商品売場に脱炭素活動の詳細を掲載したり、CSR活動の広報を積極的に行ったりするようになりました。ソーシャル・グッド(社会善)をビジネスの目的とするパーパス経営もこの系譜にあるといえます。
このように、その製品やブランドの社会問題などに関するスタンスによって、購買するかしないかを決めることを、ビリーフ・ドリブンといいます。 -
パーミッション・マーケティング
(Permission Marketing)
元Yahoo!の副社長、セス・ゴーディン氏(Seth Godin)が提唱しました。
パーミッション(Permission)は「同意」や「許可」といった意味で使われます。
多くの情報に触れる現代の消費者は、企業のプロモーション活動によってもたらされる情報を邪魔だとさえ思うようになっています。そうした状況で潜在顧客から嫌われないために、「許可」を得たうえで情報提供を行うというのがパーミッション・マーケティングの考え方です。 -
文脈価値
(value_in_context)
GDロジックでは、価値は交換価値(value-in-exchange)として考えられています。交換価値とは、平たくいえば「そのモノが交換されるときの価値(=価格)」です。
一方、SDロジックでは、価値を文脈価値(value-in-context)としてとらえています。文脈価値とは、「提供者側から供給されたサービスが使用される顧客特有の文脈において、顧客が主観的に知覚する価値」を意味します。 -
ベンチマーキング
(benchmarking)
自社にとって取り込みたい優良事例を持つ企業を見いだし、自社との差を明らかにして目標を定め、方針を決定することです。 -
BCP
(Business Continuity Plan_事業継続計画)
企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のこと。 -
BCM
(Business Continuity Management_事業継続マネジメント)
大規模災害やテロ、感染症などの緊急事態における、ビジネス上の被害を最小限にするための包括的なマネジメント活動のことで、BCMの取り組みには、BCPの策定や維持・更新に加え、それらを実施するための予算やリソースの確保、取り組みを浸透させるための教育訓練、継続的な改善などの諸活動が含まれます。 -
ヒートマップ
(heat map)
注視した時間が長い領域ほど、色濃く示されます。サーモグラフィーのようなグラデーションで、全体でどの場所がよく注視されたかを知ることができます。
ログ解析ツールにあるヒートマップとの違いは、ユーザーが実際に注視した領域を可視化していることです。 -
ヒューリスティック評価
(heuristic)
ヒューリスティック評価とは、「専門家の経験則、知見をベースに行われる」ユーザビリティの評価手法で、「エキスパートレビュー」とも呼ばれます。
システムステータスの可視化性や、システムと現実世界の一致などを紹介したウェブユーザビリティの第一人者であるヤコブ・ニールセン氏による「インタラクションデザインに関する10の一般原則1」が有名です。 -
ブルー・オーシャン
(blue ocean)
従来存在しなかったまったく新しい市場を生み出すことで、新領域に事業を展開していく戦略です。新市場を創造することにより、他社と競合することなく事業を展開することが可能になります。この概念は、2005年にフランスのビジネススクールである、INSEAD(欧州経営大学院)のるW・チャン・キム教授とレネ・モボルニュ教授が著した『ブルー・オーシャン戦略 競争のない世界を創造する』の中で紹介されました。 -
ペルソナ
(persona)
1990年代です。アラン・クーパーという人物がソフトウェアにおけるデザイン(設計)を考えるための手法として、具体的なユーザー体験をイメージできる人物像を考案したことに由来 商品やサービスの「想定ユーザー像」を指します。
氏名、年齢、家族構成、住まい、仕事、趣味・嗜好、ライフスタイル、対象商品やサービスに対する意識や行動、情報接触の傾向などを具体的に設定します。 -
直帰
(バウンス_bounce)
サイトの入口となったページだけを見て、同じドメインのほかのページへ移動せずにサイトから離脱(ブラウザを閉じる、または、ほかのサイトに移動)した行動を指します。 -
インプレッション
(表示・impression)
ページの閲覧(ページビュー)をカウントした値を指します。PVとも呼ばれます。 -
CPM
(表示単価_Cost Per Mille)
インプレッション1,000回あたりの料金を表します。インプレッション単価、imp単価ともいいます。
CPM(円)=(広告掲載費用÷インプレッション数)×1,000 -
訪問観察調査
(ホームビジット_home visit)
• 調査対象の自宅を訪問し、日常生活行動を観察する調査法。
• リサーチャーは基本的に調査対象の生活者の自然な行動を妨げずに観察を行い、普段どおりの行動を観察することで、対象者自身も言語化できていない隠されたニーズや課題を発見する。
• 観察を終えたあとに適宜質問して、その行動をした理由や心理状態を深堀りして生活者に対する理解を深める。
• 訪問観察調査は1人のリサーチャーの観察だと見落としや思い込みが入る可能性があるため、複数人で行うことが望ましい。
• また、ビデオ撮影の許可が得られる場合は生活者の行動を撮影して、後日複数のリサーチャーでビデオを見てディスカッションする場合もある。 -
非顧客層3グループの分類
2005年にフランスのビジネススクールである、INSEAD(欧州経営大学院)のるW・チャン・キム教授とレネ・モボルニュ教授が著した『ブルー・オーシャン戦略競争のない世界を創造する』の中で紹介されました。
購入していないユーザーを潜在的な市場として考え、それぞれの非顧客層の共通点を発見します。
第1グループの「消極的買い手」
対象事業の市場に近い存在ですが、必要最低限の支出しかしないグループです。競合他社と併用して購買しているので、なぜ対象事業で購買を増やさないのかという視点で分析します。
第2グループの「利用しないと決めた買い手」
対象事業の製品やサービスを検討したうえで、製品やサービスに満足できず、使わないと判断したグループです。対象事業の製品やサービスを使わなくなった理由を探ります。
第3グループの「市場から距離を置く買い手」
市場からもっとも遠く、自社の製品やサービスを検討したこともないグループです。心理を分析し、自社の製品やサービスとつながりを持つ可能性を探ります。
グループごとの共通点を解明し、それによってブルー・オーシャンを創造します。 -
PMSマップ
2005年にフランスのビジネススクールである、INSEAD(欧州経営大学院)のるW・チャン・キム教授とレネ・モボルニュ教授が著した『ブルー・オーシャン戦略競争のない世界を創造する』の中で紹介されました。
縦軸に「パイオニア(Pioneer)」「移行者(Migrator)」「安住者(Setter)」を、横軸に「現在」「将来」を取り、ブルー・オーシャンを創造できる製品・サービスを絞り込むフレームワークです。
パイオニアは、顧客に提供する価値を格段に引き上げる可能性のある人です。
安住者は標準的な価値曲線となる層で、移行者はパイオニアと安住者の中間に位置します。
このマップから、現在あるいは将来に、パイオニアになる製品やサービスを特定します。
安住者に位置する製品やサービスは現在の大きな収益源であり、パイオニアとなる製品やサービスは初期段階において多大なコストがかかります。パイオニアと安住者のバランスをうまく取る必要があります。 -
5フォース分析
1980年にマイケル・E・ポーターが発表した『競争の戦略』に示されている「5つの競争要因」とは、業界における競争の性質を決める基本原理を5つの要因で表したものです。 5フォース分析は、事業の競争環境を分析するためのフレームワークです。
市場における「競合他社」「買い手」「売り手」「代替品」「新規参入」のそれぞれの力が影響する度合いを分析します。 -
PEST分析
フィリップ・コトラー氏が1967年刊行した著書「マーケティング・マネジメント」で提唱
法規制や税制などの「政治的要因(Politics)」、景気や為替などの「経済的要因(Economy)」、人口動態や生活者のライフスタイルの変化などの「社会的要因(Society)」、特許や新技術開発などの「技術的要因(Technology)」の4つの項目から整理します。注意点は、網羅的に行おうとすと膨大な情報量となるため、対象事業に深く関係した事象だけにフォーカスすることです。